30歳独身一人暮らし男のリアルな引越し実体験を
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以外と後回しになりがちですが、引越しの際には、電気・ガス・水道等のライフラインについて事前に移設の手続きをしておく必要があります。これらの公共料金の領収書や検針票は、引越しの連絡のための情報が記載されていますので、引越しの1ヶ月前から捨てずに保管しておきましょう。
▼公共料金の領収書

連絡する時期はそれぞれ異なりますが(後述)、領収証・検針票に書いてある支社・営業所へ電話で連絡するようにしましょう。
その際に伝えるべき項目は、住所、氏名、引越月日、転居先住所、領収書に書いてある「お客様番号」です。この「お客様番号」を担当者に知らせることで、移設の手続きを円滑に進めることができますので、事前に領収書を確認しておきましょう。
以下にライフラインごとの移設手続き方法を紹介します。
領収書などに記載されている電力会社の支店・営業所に対して、引越し5日前までに移設の連絡をしましょう。電気を使用していた日までの電気料金を、日割りで精算してもらえます。
なお新居に移った後は、ブレーカーを入れれば電気はすぐに使うことができます。もしブレーカーを「入」にしても使えないときは、何らかの故障が発生している可能性がありますので、最寄の電力会社へ連絡しましょう。
また電気を使い始めたら、ブレーカーの近くにある「電気使用開始通知書」に、名前・住所・入居月日などの必要事項を記入のうえ、郵便ポストに投函すれば手続きは完了です。電気料金の口座振替についても、このハガキで同時に申し込むことができます。
引越しの2、3週間前に、「転居先のガス会社」に対して、開栓の連絡をしておきましょう。引越月日、新・旧住所、氏名、およびそこで使用していたガスの種類を連絡し、新居に入ってすぐに使えるよう手続をします。
なおガス会社では開栓前に、ガスもれ試験、燃焼試験、器具の調整などを行いますが、その際に住居者本人または代理人の立会いが必要となりますので、期間に余裕をもって開栓の連絡しておくことが大切です。
その際に、居住地域のガスに合わない器具については、使用前に器具の調整をしてもらうとよいでしょう。なお器具の調整期間中は、ガス会社が調理用コンロやガスストーブなどを貸してくれます。
領収書等に記載されている水道局の支店・営業所に対して、引越し5日前までに移設の連絡をしましょう。引越し先では、水道局の係員が、引越当日までに元栓を開けてすぐに使えるよう準備してくれます。
入居した後は、水周りに備え付けられている「水道使用開始申込書」に記入し投函すれば手続きは完了です。
引越しの2週間程前に116に電話をして、新旧住所、氏名、引越月日、移設希望日を電話会社へ申し込みます。移設日は予約制となっていますので、希望どおりの日程を確保したい場合は、引越しが決まり次第できるだけ早めに申し込むのがよいでしょう。
また新しい電話番号が分かった時点で、契約しているプロバイダーの窓口に連絡し住所変更することも忘れないようにしましょう。その際、料金やサービスの変更、継続などをどうするか、事前に決めておくとスムーズに申請をすることができます。
また、以外と忘れがちですが、携帯電話の住所変更も忘れずに行いましょう。
領収書等に記載されているNHK営業所に対して、引越2?3日前(引越当日でも可)までに 連絡しましょう。連絡先は、「フリーダイヤル:0120-151515」まで電話するか、もしくは最寄りの郵便局に備え付けのHNK住所変更届を記入して、窓口に提出すれば完了です。